爆上がりしてもオーストラリアの学生ビザのメリットは？

2024年7月1日からオーストラリアの学生ビザが$710にまた値上がり・・・となってから、いきなり$1600にこの数日間で爆上がりしてしまいました。徐々にならまだしも、いきなりこの値段は、いくらなんでもやりすぎな気がしますが、致し方ありません。。。

日本円でほぼ20万円近い申請費用を払って、これに加えて学校の費用なども考慮すると、本当にそこまでの大金を払ってオーストラリアに来る必要があるのか・・・他の国でもいいんじゃないか、と考えたくなりますね。

この機会に、オーストラリアに学生ビザで渡航・滞在延長をして、どんなメリットがあるのかを考えてみました。

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何度も言わせて頂きますが、さすがにこの値上げの仕方は異常だと思います。申請料金のことだけを考えれば、他国の英語圏のほうが断然安いし、おそらく初期費用や現地滞在費も、オーストラリアの物価の高さを考えれば、総合的にも安く抑えられるでしょう。

もちろん、オーストラリアの教育機関レベルは世界的にも高く評価されていますので、良い勉強・良い経験はたくさんできると思います。

が、それでもこの値上げのやり方は、真面目にオーストラリア留学を考えている方々へあまりにもひどいのではないかと思います。

金持ちしか受け入れない・政府のお金儲け目的だと認識されても文句の言えない対応ではないでしょうか。

確かに、ここ数年は学生ビザを利用してただ滞在を延ばすだけだったり、不法労働へつなげている人も増えているため、何かしらの対策に出なければならないのは理解できます。

しかしながら、真剣に留学を考えている人・これからいろいろな勉強や経験を積んでいきたいとしている人もまた大勢いることを、オーストラリア移民局は忘れているようです。

それでも、いくらここで文句を言っても状況が変わるわけではないので、そんな中でもオーストラリアへ学生ビザで渡航、もしくは滞在延長のメリットもしっかりと考え、将来の希望につなげていきたいものですね。

メリットの前に、まずは学生ビザ申請時のリスクを考えておきましょう。料金だけでなく、審査自体も厳しくなっていますので、準備は入念にしっかりと！

まずは何といっても、申請が完了=ビザが確約されたわけではありません。

何年か前までは、ビザ申請手順も現在に比べると割と簡易的なところもありましたが、今は慣れているビザ弁護士でも1人の申請完了に2時間はかかるそうです。

ポイントは、きっちり「勉学目的」で渡航することを述べること、選んだ学校で何を学びたいのかをしっかりと伝える文章を書くこと、ですね。

これを当たり前ですが、英語で書かなければなりません。現在は多くの留学エージェントが、こういった質問事項を日本語形式でまとめていて、これをまずは日本語でいいので、書いてもらい、それをいい感じに英語にして申請作業を進めてくれます。

これは非常に重要なところです。Chat GPTを使って書こうとする人もいますが、正直なところ、Chat GPTは完璧ではないので、ところどころ変な表現に変換してしまいますので、英語をこれから本格的に勉強しようという方は、絶対に留学エージェントにお願いしたほうが無難だと思います。

ここでちゃんとした説明が書かれていないと、学生ビザ申請が却下される可能性が非常に高いです。

却下されても基本返金なしと思っておいたほうがいいでしょう。

また、以前は観光ビザで一旦オーストラリアの来てから、現地で学生ビザへ切り替えることもできましたが、今はそれもできなくなっているようですので、長期滞在を目指すなら、まずは学生ビザかワーキングホリデービザとなるでしょう。

そんなデメリットしかなさそうなオーストラリアの学生ビザですが、唯一の救いというか、すごいところは、現時点でもまだ学生ビザで就労できるというところですね。

これはなかなかすごいと思います。他国の学生ビザは就労できないものがほとんどです。

しかも、去年まで2週間40時間までという制限が、今は48時間に延ばされており、また職業内容によっては（医療関係など）、この制限に関係なく働けるものあるそうです。

また、学校の休暇期間は無制限で働くことができます。

つまり、勉強＋実労働の経験が詰めるため、次の長期ビザへつなげられる可能性があるということと、ある程度の生活費の足しにできるのもメリットですね。

正直、これがなくなったら、もうオーストラリアへ学生ビザで来ようという人は激減するでしょうね。

少なくとも、語学学校は壊滅状態になりそうな気がします・・・

一応、ワーキングホリデービザでも17週間、ETAの観光ビザでも3カ月は、語学学校、またはその類の学校であれば通うことができますが、半年とか1年の留学は厳しいですね。。。それだったら、カナダとかにいっちゃいますよね。

せめてこの就労できる条件は、継続してほしいものです。